常識を疑ってみる！？　
 
・そんな、誰でも一度くらいは聞いたことがあることをしないから・・・。
 
（１）あなたは不当に高額な住宅取得費を負担することになる。
（２）あなたの賃貸アパートは、”常識”通り、たいした収益が上がらない。
 
＜大手不動産業者の利益追及の仕組み＞
 
・週刊ダイヤモンドに取り上げられているこれらの業者から、あるいはその仲介によって売買がされた土地や建物に、適正価格という概念は通用しない。
・これ程、不透明なマーケットを経て消費者から消費者に渡った商品の価格に、妥当性を見いだす方が難しいと考えるべきである。
 
・「いやいや。周辺や類似物件との価格比較も5件くらいやったから。」
・「いやいや。3％の仲介料は値切って節約できたから。」
 
・弊社の概念での取引事例の比較というのは、この規模のサンプル数を言う。
・ちなみに統計学で100件以下のサンプル数は、統計とすら位置づけない。
・5件、10件なら、いくらでも意図的に、不動産業者の説明に都合の良いデータなど、簡単に、入社半年の何の知識も無い新人にも集めることは可能である。
 
大手不動産が不正行為か 流出する“爆弾データ”の衝撃

 
・3％というのは、100円の買い物に対する3円で、1万円なら300円。
・300円節約することよりも、1万円を8千円にすることを目指すべきで、それが本当は適正価格9千円という可能性は無いのかと言うことを追求するべきなのである。